これからのカジノと平成のギャンブル

令和元年を迎えて、いよいよ本格的に日本でもカジノを楽しめる時代が近づいてきたかもしれません。

日本国内では、2018年にカジノを中心とする「特定複合観光施設区域整備法（通称カジノ法案。IR整備法、またはIR実施法）」が成立しました。

カジノ法案の目的はさまざまな商業施設を一箇所にまとめて展開することで、カジノ目当ての人はもちろん、インバウンドと呼ばれる外国人観光客や富裕層を取り込んで日本経済の活性化につなげることです。

ここ数年は、観光地で外国人観光客の姿を見かけることが本当に多くなり、観光案内の看板でも様々な言語が見られるようになってきました。

2019年4月現在でカジノの候補地となっている自治体は北海道（苫小牧・留寿都（ルスツ））、千葉（幕張）、東京（台場）、神奈川（横浜）、愛知（名古屋・常滑）、大阪（夢州）、和歌山（マリーナシティ）、長崎（ハウステンボス）の各地です。

その中でも、すでに賑わいのある都市部への誘致より地方都市こそ活性化が必要という考えから、2025年の万博の開催に合わせて誘致に力を入れている大阪以外では、長崎のハウステンボスと北海道の苫小牧が現状では有力な候補地とされています。

しかしながら各候補地にそれぞれ強みもあれば課題点も存在し、カジノ＝ギャンブルに関する依存症も問題になっているので、現状の候補地といえども順風満帆に誘致が行われるかどうかはまだ分かりません。

具体的な候補地の決定は2022年前後で、カジノのオープンは2025年が目標になっています。はたして日本国内のどこでカジノを楽しめることになるのか、今から楽しみですね。

平成のギャンブルを考える

令和ではカジノという新しい娯楽が登場することになりそうですが、平成の娯楽事情はどのようなものだったでしょうか。「レジャー白書2018」を参考に、娯楽の一つであるギャンブルの遊技人口と市場の推移を確認してみましょう。

※テーブルの参考画像

やはり、麻雀のようなアナログ要素の大きいものは遊技人口・市場共に低下してしまうのは仕方のないことかもしれません。ゲームに時間もかかれば騒音の問題もあるので、気軽に遊技可能というのは難しいでしょう。個人的には麻雀をしているときは「頭を使っている！」感じがして大好きなんですけどね。

公営競技のなかで最も人気の中央競馬に関しては、競馬界を盛り上げるようなスターホースの存在がその年の人気や売上に大きな影響を及ぼしていることもあるでしょう。

推移自体は遊技人口・市場共に横ばいの印象ですが、スマホの普及でインターネットでの馬券の購入がいっそう身近なものになったり、CMでは若者に人気の俳優を起用したりすることでイメージの健全化・新規顧客の開拓などにも力を入れているのは伺えます。

それらに比べると、パチンコ・パチスロの遊技人口の減少と市場の縮小がとても目立ちます。表には掲載されていませんが、ピークだった平成の初めには3,000万人もの遊技人口が存在していたと言われています。

反対に、右肩上がりの成長を見せているのがソーシャルゲームです。

レジャー白書ではソーシャルゲームの遊技人口は明らかになっていませんが、スマホ所有者の半数以上は遊技の経験があり、こちらもおよそ3,000万人もの市場規模と言われています。

平成の娯楽を語るうえでソーシャルゲームの普及は欠かせないものになっていますが、今回の話題であるギャンブル型レジャーとはまた趣が異なります。

遊技人口・市場の推移こそ年々低下していますが、市場の規模としてはやはり頭一つ抜けているパチンコ・パチスロに関してもう少し詳しく說明していきたいと思います。